サステナビリティ・循環型経済は組織やビジネスをどう変える?そのヒントは日本文化にある
昨今、企業経営の現場でも話題に上ることが多い「サステナビリティ(持続可能性)」や「サーキュラーエコノミー(循環経済)」というキーワード。こうした分野では欧米諸国と比較して日本が遅れをとっているという認識をお持ちの方も多いと思いますが、実は日本は創業100年以上の企業数が33,000社と世界で最も多いことをご存じでしょうか?
世界に13社ある創業1,000以上企業のうち実に日本企業が8社を占めており、創業上位5社は全て日本企業と、日本は持続可能な企業という文脈で世界に誇る文化と歴史を持っています。
それでは、100年続く企業のエッセンスとはどのようなものなのでしょうか?
今回は、日本古来の伝統と文化が根付く京都にて、「循環する持続可能な組織づくり」というテーマで、SDGsやサーキュラーエコノミー(循環経済)といった海外の視点を基に、日本企業や日本文化の強みを見つめ直しつつ、持続可能な企業と組織づくりについて参加者の皆さんと一緒に模索しました。
当日のトピック
・いま世界で話題の循環経済(サーキュラーエコノミー)とは?
・江戸時代の循環型社会に学ぶ持続可能な文化とは?
・組織づくりの視点から考える循環経済とは?
イベント概要
・開催日時:2月27日(土)
・開催時間:15:00~17:30
・開催場所:オンライン(zoom)
・参加費用:無料
・定員:50名
・主催:DESIGN WEEK KYOTO(一般社団法人Design Week Kyoto実行委員会)
・共催:THE MEANING OF WORK (株式会社リンクアンドモチベーション)/ IDEAS FOR GOOD(ハーチ株式会社)
第一部では、「循環経済と持続可能な企業づくり」に、IDEAS FOR GOOD編集長の加藤佑氏、弊社代表および一般社団法人Design Week Kyoto実行委員会代表理事の北林功、モチベーションエンジニアリング゙研究所所長の大島崇氏が登壇し、モデレーターは、THE MEANING OF WORK 編集長の林幸弘氏が務めました。
いま世界で話題の循環経済(サーキュラーエコノミー)とは?
最初に登壇したのは、IDEAS FOR GOOD編集長の加藤佑氏。
社会をもっと良くするためのさまざまなアイデアを集めたWebマガジン「IDEAS FOR GOOD」
そこには、世界のサーキュラーエコノミー事情など、素敵なアイデアが詰まった記事が満載です。
加藤氏は、サーキュラーエコノミーには、「自然のシステムを再生する」「製品と原料材を捨てずに使い続ける」「ゴミ・汚染を出さない設計」の三原則があることを述べ、地球資源の範囲内ですべての人々のウェルビーイングを実現し、誰もが反映できる社会を実現する「ドーナツ経済学」について解説しました。
江戸時代の循環型社会に学ぶ持続可能な文化とは?
次に登壇したのは、弊社代表の北林。
“Design Week Kyoto”は、京都のモノづくりの現場をオープンにし、国内外から訪れるさまざまな人との交流を促進することで、新たなモノやコトを創出し、京都が創造性あふれる街となることを目的に、2016年より毎年2月に実施しています。
北林は、循環型社会であった江戸期の日本の仕組みを「Edonomy®(エドノミー)」(江戸期とエコノミーからの造語)と名付け、すでにあった江戸期の仕組みを現代版にアップデートすることが必要だと述べ、京都・龍安寺石庭の「吾唯知足」を引き合いに、「足るを知る」ことを呼びかけました。
組織づくりの視点から考える循環経済とは?
続けて登壇したのは、モチベーションエンジニアリング゙研究所所長の大島崇氏。
モチベーションエンジニアリング゙は、大手企業向けの組織変革や人材開発で多くのクライアントをお持ちです。
家業である寺の住職でもある大島氏は、「100年続く組織デザイン~5つの思考スイッチ~」について語り、すべてはつながっており、階層・上下から包摂・循環への移行、メンバーシップ型・貢献多様化による差別化、教えや仕来りの共有の重要性とともに、「足るを知る」ことにも言及しました。
「100年続く企業の作り方」
第二部では、「100年続く企業の作り方」についてパネルトークが行われ、加藤氏からは、「古い大木の方がCO2吸収力が高い」ということから、シニア世代活用の重要性が述べられ、弊社代表の北林からは、神輿を担ぐ人、誘導する人、見学する人など、それぞれがそれぞれの得意分野で関わることにより全体の士気も上がる「お祭り型の仕事」とともに、ひ孫の代まで考えた企業づくりが推奨され、大島氏からは、企業は「地球にある人材プールをよりよくしていく」という考え方が提唱されました。
なお、弊社では「Edonomy(エドノミー®)」の概念の元、京都はもとより、日本各地の叡智に学ぶ事業展開を予定しています。